会社が退職を引き止める本音を暴露！理由や口コミをもとに徹底解説

退職の引き止めについて悩んでいませんか？この記事では従業員から退職を受けた際の会社側の本音や理由などを解説していきます。引き止めにあって迷っている方から、引き止められず悲しい方も、本記事を見て実際の引き止め理由がどのようなものか確認していきましょう。

そもそも退職を引き止められる人とは

会社側が、退職を引き止めたいと考える人材の特徴は以下の通りです。

• 仕事で結果を残せている
• 重要な役職や役員である
• チームワークがある
• 周りから頼りにされている
• 気遣いができる
• 論理的に考えて仕事を進められる
• 失敗を糧に成長できる
• 臨機応変で柔軟性がある

このように、退職を引き止められる人とは、会社にとって必要な人材をいいます。

会社側も、企業へ貢献してくれるであろう人材は手放したくはありません。
また、退職を希望された際は必死に止めてくるでしょう。

とはいえ、これらの特徴を全て兼ね備えた人は多くなく、実際の退職を引き止める理由は他に存在するのです。

では、一般的に会社側が退職を引き止める本音とは、次の項目で解説していきます。

会社が退職を引き止める本音6選

では、会社側が退職したい従業員を引き止める本音とはなんでしょう。
多くの理由は以下の通りです。

• 辞められると仕事が大変になる
• 上司の評価が下がるから
• 雇用したくても採用できるかわからない
• 採用できても一人前になるのに期間や費用が必要
• ほかの従業員のモチベーションが下がる
• 退職ドミノに不安がある

このように、退職者側の能力などは関係なく、会社側の都合により引き止めるケースが多いのです。

引き止められず悲しいと思われる方も、会社の多くはこのような本音なので安心してください。
ここでは、会社が退職を引き止める本音について、ひとつずつ解説していきます

辞められると仕事が大変になる

多くの企業は従業員に余裕があるわけではありません。いつでも適正な人数で運営しており、過剰な人数で業務をこなしている企業は少ないでしょう。

もしも退職者が出た場合、人手不足や一人一人の仕事量が増える可能性はでてきます。
そのため、会社はこの負担を嫌がり、退職を引き止めようとするでしょう。

しかし、退職したとしても、そのうち元通りに業務は回るようになるため、辞めたとしても心配はいりません。

上司の評価が下がるから

役職や役員になると、部下育成の能力を会社から評価されます。
また部署の一番上ともなると、部署に問題があるのではと責任をとらされることも。

そうなっては、上司も考課を気にして退職を引き止めようとするでしょう。
しかし、上司は責任をうける立場でもありますし、問題をおこしてなければ査定には問題ありません。

雇用したくても採用できるかわからない

企業の多くは人手不足といわれています。そのため、退職者がでてもすぐに応募がある可能性は低いです。
そのため、会社は新しい人が入社するまで、退職を引き止めようとしてきます。

もしも、こちらの本音で引き止められた場合、新しい人が育った際に、必要のない人材として扱われる場合もあるため注意しておきましょう。

採用できても一人前になるのに期間や費用が必要

新しく入社した人材が育つまでに必要な費用は約72万円と言われています。
また、業務を教えたりするために時間も必要です。

育成とは時間や費用などのコストが発生してしまうため、経費削減を考える会社は嫌がる傾向にあります。
そのため、退職を引き止めようとするのが、会社側の本音の1つです。

ほかの従業員のモチベーションが下がる

部下や同僚からの信頼が高い上司が退職した場合、社内のモチベーションが低下してしまう恐れがあります。
また、退職した従業員の業務の穴埋めも必要となり、他の従業員の負担が増える可能性も。

そうならないためにも、会社は退職を引き止めようとしてきます。

退職ドミノに不安がある

慕っていた同僚や上司が辞めた際に、退職を考えようとする方もいらっしゃいます。
「同じ会社に入社しよう」「会社にいる意味がない」などを考えてしまうのが原因です。

そうなってくると、次から次へと退職者がでてしまい、会社も運営が回らなくなってしまいます。
そうならないために、会社側も退職を引き止めてリスク回避したいのが本音です。

退職引き止めで残った人の本音を4つ紹介

退職引き止めにあった方が、会社に残ってしまったその後について解説していきます。

退職を引き止められた場合の会社の対応は以下の通りです。

• 相談したことになにもアクションがなかった
• 減給される可能性がある
• 給与やポジションチェンジが蔑ろにされる
• 退職日が遅くなるだけで結局辞める人が多い

退職引き止めで残った方の多くは、「後悔した」など退職したほうがよかったと思われる方が多数でした。

ここでは、なぜそのような事態になるのか、詳しく解説していきます。

相談したことになにもアクションがなかった

退職するキッカケとなった相談事項について、結果会社側はなにも改善してくれなかったという声がありました。

このようなことが起こる会社の本音は、以下の通りです。

• 現在進行中のプロジェクトが忙しく相談したことまで対応できていない
• 会社に残ってほしいがために、口約束のみした

この2つのパターンが該当します。
会社側も繁忙期であれば、相談したことに即対応するのは難しいでしょう。

また、相談内容によっては役員の了承を得て進行する必要があります。
とはいえ、以上のような理由がない場合、引き止め時に嘘をついた可能性はゼロではありません。

減給される可能性がある

会社に残ったのはいいものの「減給された」という声もありました。

こうなった場合、代わりになる人物が現れたことにより、会社側も辞めようとした従業員が不要と判断した可能性があります。
「退職により会社に迷惑をかけた」など理由はさまざまです。

結果、減給により退職する方向へ進んでしまうことも。
退職で引き抜きで残った場合、このようなリスクを伴うこともあります。

給与やポジションチェンジが蔑ろにされる

一度でも退職を申請した人は、会社側は今後貢献してくれる人物ではないと判断されることもあります。
「会社を裏切った」「また辞めようとする」など、会社側も考えてしまうわけです。

そうなってしまうと、責任のある役職への昇進や昇給の対象から外れてしまうことも。
このような事態になる退職引き止めの多くは、人数不足などで一時的に残ってほしいなどが会社側の本音です。

退職日が遅くなるだけで結局辞める人が多い

居残ったのはいいけど、結局退職する人が多いのが現状です。
理由は紹介した相談したことが改善されない、昇給にならない、社内にとけこめないなどが該当します。

会社側も本当に残ってほしい場合、以上のような出来事を発生させないようにします。
改善に取り組まないということは、会社側も一時的な引き止めになっているということです。

結果、残ったものの退職してしまうケースに発展しやすいです。

退職を引き止められた時の対処方法

退職引き止めで残った場合のリスクを解説していきましたが、会社側からしつこく引き止めにあう場合もあります。

そのような、しつこい引き止めにあった際に、有効的な対処方法をここでは解説していきます。

退職を引き止められた時の対処方法は以下の通りです。

• 有給休暇を利用する
• 転職先を決めておく
• 退職代行業者を利用する

以上の3項目を利用することで、会社側も引き止めにくくなります。

有給休暇を利用する

退職引き止めにあったら、有給休暇を全て消費するようにしましょう。
会社側も引き止める本音の1つに、人手が足りないからというものがあります。

人手が足りないのに、長い有給休暇を消費した場合、会社側も引き止める理由にならないからです。

また、有給休暇を全て消費しても引き止められる行為は、本当に会社にとって必要な人材だという判断材料にもなります。

そのため、有給休暇を利用することは、退職引き止めに効率的な方法だといえるでしょう。

転職先を決めておく

先に転職先を決めておくと、会社側から引き止めにあった場合、断る理由の1つになります。

ここでの断る際のポイントは、転職先の方が高待遇だと伝えることです。
会社側も引き止める際に、残ってもらうメリットを提示してきますが、転職先側のほうが高待遇だと何もいえなくなります。

そのため、先に転職先を決めておくことは、しつこい引き止めをやめさせる材料としてはおすすめです。

退職代行業者を利用する

しつこい退職引き止めにあった場合、退職代行業者を利用するのも手段の1つです。
費用は発生しますが、退職手続きのプロが対応してくれるため無事に退職までこぎつけることができるでしょう。
値段も3万円ぐらいからと、莫大な費用を必要としません。

しつこい退職引き抜きにあっているなら、退職代行業者を検討してみるのもよいでしょう。

退職を引き止められないために必要な準備

そもそも、退職を引き止められたくなければ、事前に対策や準備をしておくべきです。
会社側も準備したことを提示させれば、何もいえなくなります。

では、事前に準備しておくものはなんでしょう。
詳細は以下の通りです。

• 就業規約を確認して退職日を確定させる
• 退職は口頭だけではなく書面でも提出する
• 引き継ぎ準備や時間を確認する

こちらを前もって準備しておくことで、退職引き止めにあうリスクを抑えることができます。

就業規約を確認して退職日を確定させる

退職を告げる前に、就業規約を確認しておきましょう。
就業規約には、会社が決めた退職までに必要な勤務日数を記載しています。

そのため、退職日に就業規約に記載している旨を伝えると、上司も引き止めづらくなります。
企業の中には、途中で就業規約を変更するところもあるため、退職を決めた際に確認しておくとよいです。

退職は口頭だけではなく書面でも提出する

退職を希望する方の多くは口頭で、退職願を上司に伝えることがあります。
しかしそうなった場合、適当に済ませようとして、退職を延長させることも。

そうならないためにも、書面で退職を願い出ると、退職の申し入れをした根拠となるため適当に済ませることはできません。

退職を引き止められたくなければ、口頭だけではなく書面での退職願を準備しておくことをおすすめします。

引き継ぎ準備や時間を確認する

退職をする際に、こちらから引き継ぎ準備やスケジュールを提示すると会社側も退職を認めざるおえません。

就業規約に記載してある退職までの期間に、どのように引き継ぎをおこなうかを提示することで、会社側には迷惑をかけないという表意を示すのです。

そうなってくると、会社側も引き止めにくい状況になります。

退職を引き止められた際の上手な断り方

退職を引き止められないように準備したとしても、引き止められる場合もあります。
会社側も従業員の退職は、運営に損失がでる恐れがあるので、少しでも無くしたいのが本音です。

そのような時に、上手な退職引き止めの断り方があります。

• 会社や上司に感謝する
• 退職は固い決意で臨む

こちらの2つを実践することで、会社側と揉めることなく円満に退職が可能です。

ここでは、退職を引き止められた際の上手な断り方2選を解説していきます。

会社や上司に感謝する

会社から退職引き止めにあった際、会社側に待遇や環境などの不満を伝えてしまう方もいます。
不満などの発言は、双方の関係を悪化させる事態を招く行為です。

そうならないためにも、引きとめにあった際は、有難いという気持ちを表現するとよいでしょう。
退職するけれど、お世話になったことに感謝の気持ちを伝えるのです。

そうなると会社側も退職を悪く思わず、また覚悟も決まっている気持ちも、伝わりやすくなります。

もしも不満を伝えた場合、お互いが感情的になるため、伝えたいことも伝わりません。
そのようにならないためにも、引き止めにあった際に、感謝の気持ちを伝える行為はおすすめです。

退職は固い決意で臨む

退職を引き止められたら、退職の決意は揺るがないことを伝え、つけいる隙をみせないようにするとよいでしょう。

もしも、ここで決意が揺らぐのであれば、会社側もその隙を突く改善策を提示していきます。
そうならないためにも、退職は固い決意で臨むようにしましょう。

会社から退職を引き止めれても残る必要はない

この記事では、退職を引き止められる理由や本音について解説していきました。

たしかに優秀な人ほど退職を引き止められる可能性も高く、報酬面や待遇面をよくしようとする企業もあります。
とはいえ、実際に退職引きとめが行われている会社側の本音は、会社都合のことばかりです。

いくら会社側が引き止めてこようとも、退職願を申し出た場合は残ることはおすすめしません。
会社側が大変になることも事実ですが、ご自身が退職にいたったことも会社側の責任です。

今までお世話になった同情もあるかもしれませんが、そうであれば退職期間の最後まできっちり仕事や引き継ぎをおこなえば問題ありません。

ご自身の人生プランを考えたうえでの退職です。
最後まで固い意思を貫くことをここではおすすめします。